送付先を変えるとか、何か方法がないかと調べていたところ、裏ワザとかでなく、普通に「明細書送付なし」の金融機関が多いのには驚きました。
その中でレイクを選んだのは、安心の銀行系であることのほか、30日間無利息や180日無利息プランがあり、繰上返済にも対応していたからです。
ウェブなら24時間手続きできるのですが、あえて家や会社のPCは使わず、自動契約機を使って契約しました。
明細書もネット上で確認するので家に郵送されることはないそうです(自宅送付も選べます)。
実際、家族に知られない形を希望する人は多いそうですし、これなら安心して利用できると思いました。
キャッシングの審査で落ちてしまう人とは、基本的に収入のない人です。自分に稼ぎがあるということが不可欠な条件ですので、その条件に満たない人は使用不可能です。
必ず収入を得た後に申込みをするようにしましょう。
それと、すでに多額のキャッシングをしている人も、審査ではNGが出るでしょう。
申し込みにインターネットを使えるところでは、店舗や自動機などに手向かずにカードローンの契約が済む「WEB完結」を利用できる会社が増えています。とにかく手軽で、WEB完結なら紙の証明書の提出が不要になり、デジカメやスマホで撮って、データを添付して送信するだけで完了します。
通常、実際に勤務しているかどうかの確認の電話が会社にかかってきますが勤務状況を確認できる書類を提出すればいいため、会社が休みの時でも契約するのに待つ時間が短くて済みます。
アルバイトでもカードローンを借りることが出来るのでしょうか?こうした疑問を持つ人も多いですが、審査において何の支障もありません。
返済の義務はありますから、一定の収入が審査基準になることは間違いないですが、それは必ずしも正社員に限った話ではありません。アルバイトとかパートの人の場合も毎月一定の収入が見込めるのであれば、無事に審査を通る可能性があると言えるでしょう。スピード審査が売りのカードローンでも審査はあって、なかでも本人確認の手段として在籍確認は欠くことができないもののようです。
もっとも、最近はプライバシーを尊重して、一定の条件のもとで職場への電話を控えてくれる金融業者もあるようです。
大手のなかでもプロミスやモビットといった銀行系の金融業者では、指定銀行での取引口座保有や勤務先のわかる書類(保険証・給与明細・社員証)などの提示で、『電話連絡なし』で大丈夫です。それでも状況次第で提出書類が変わったりするので、事前に確認したほうが安心です。皆さんご存知のように、クレジットカードのオプションサービスであるキャッシング枠を追加したい場合には、クレジットカードを申請する時に、キャッシング枠の希望と貸付額も一緒に申請します。ですが、希望通りになるかどうかは、審査結果が出るまで分かりません。借入限度額が年収の3分の1までと定められた総量規制によって、申請を断られることもあります。
気になる金利ですが、クレジット会社のキャッシング枠は金利が高く設定されているところがほとんどです。
いま使っているクレジットカードでお金も借りられるのは楽だとは思いますが、早急に申し込む前に、他のキャッシングサービスについてもよく比較検討して希望する融資を受けられる業者を選びましょう。会社などに勤めるようになると人間関係が複雑になります。財布の余裕がない時に断れない誘いを受けたり、冠婚葬祭などで、急にお金が必要になることも少なくありません。誰かから借りようと思っても、体面が悪い部分もありますし、金銭トラブルに発展してしまうかもしれません。しかし、キャッシングサービスを使うと、借金を秘密にしたままお金を工面できるので、安心感があります。
返済の目途が立っているのなら、キャッシングを使うのがベストです。現在、カードローンを組んでいます。
それも二つの消費者金融においてです。
一方は十万円、もう一方は二十万円で組んであるのですが、合計二万円を毎月返済中です。けれども、どちらも最大利子で借り入れているので、いくら返済を進めても、全く返済額が減りません。別の消費者金融に借り換えようとしましたが、結局、審査を通ることが出来ずに、諦めています。
金額的にはそこまで大きな額ではありません。
ですが、カードローンを初めて利用したところ、困った事になってしまいました。
普段は金利の低いところを探して借りようとしますが、期日が近づいていたりすると、借りやすさから、金利が高めのローンに手を出しがちです。用途は生活資金(教育・住宅費用含む)に限られますが、居住地の公的機関の融資も検討に入れてみてはいかがでしょう。全国の社会福祉協議会では低金利(3.0%以下)で融資が受けられます。緊急小口資金貸付、生活福祉資金貸付など社協では複数の貸付制度があって、連帯保証人がいれば無利子になるのも、他にはない特徴だと思います。
こういった制度があることを理解して、最良の判断をするのは、あなた自身です。